同業者から悪い評判が聞こえてくる物件

もう一つは、退去時に入居者とトラブルを複数回起こしているような物件だ。

「常識的に考えれば請求できないような原状回復費用を求めるなど、退去精算時に入居者とトラブルを起こしている物件(=そういう物件のオーナー)にはできれば関わりたくないですね」

こうした情報は、同業の不動産会社やリフォーム業者を通じて耳に入ってくるという。一度だけでなく、二度三度とこうしたトラブルが起きている物件は噂になりやすい。トラブルが何度も繰り返される場合、その原因は、入居者の非ばかりではないと考える人の方が多いだろう。

「大家の考え方なのか管理会社のやり方なのか、どちらに問題があるのかは分かりません。いずれにしても入居者からのクレームが発生する可能性が高い物件であることは間違いない。特に退去時のトラブルは収拾にパワーがかかるので、最初から関わりたくないと思ってしまいますね」

敷金の返還や原状回復費用の請求など、入居者側に過度な負担を求めようとしたことはないだろうか。

「条件でカバーできること」は気にならない

一般的に不人気な物件、たとえば立地の悪さや築年数が経過しているものはどうなのだろうか。岸田さんは明快に答えてくれた。

条件が不利な物件は、賃料を安くするなど逆に条件を緩和することでカバーできるものがほとんどです。入居者側もそれを織り込み済みで部屋探しをするわけですから、まったく気にならないですね」

「お墓が近い」といった少し特殊な事情でも、気にする人と気にしない人がはっきりと別れるため、取り扱いたくないと思うことはないという。ゴキブリやネズミが出やすい物件も同様。何かしらの悪条件があっても、「賃料が安ければいい」という入居者側のニーズとマッチングできるものは気にすることはないと岸田さんは考えている。

業者から嫌われる条件は、往々にして大家のスタンスや物件との関わり方によるということだろう。いかに不動産投資が収益を生むための手段とはいえ、コスト最重視で賃貸経営を続けていては、気付かぬうちに「取り扱いたくない物件」の大家リストに名前を連ねてしまっているかもしれないため、注意が必要だ。

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