不動産価格最終_12152015

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「一物四価」と言われるほど、価値を判断するのが難しい不動産。物件の購入を検討する際「物件の価格は何を基準に決まっているのか」と疑問に感じたことがある人は少なくないのではないだろうか。

一般的に物の価格は需要と供給のバランスで決まるとされるが、不動産価格はそう単純に決まるものではないらしい。今回は、「ガイアの夜明け」や「報道ZIP!」ほか、数多くのテレビ番組への出演歴を持つ経済評論家の平野和之さんに、不動産価格がどう決まるかをズバリ聞いた。

そもそも、モノの価格はどう決まる?

そもそも、物の価格がどのように決まるのか、平野さんに尋ねてみた。

「基本的に物やサービスの価格は需要と供給のバランスで決まります。たとえば、パンを買うとします。パンの需要が供給を上回れば、価格は上がります。逆に供給が需要を上回れば価格が下がります。この点では不動産などの資産価格も基本は同じです」

仕組みは学生時代に授業で習った需要・供給曲線の理論そのものだ。では、インフレとデフレではどうか。

「マクロ(全体)として景気が良いときはインフレ期待が高まるため、不動産価格は上昇します。ところが、景気に過熱感が出てくると、中央銀行である日銀が利上げをします。景気の過熱の抑制に失敗すると金利だけが上がり、購入できる人が減るため、結果として不動産価格が下落することがあります。

また、これはケースによりますが、景気が悪いとき、国の信用力が乏しい場合は利上げせざるを得ず、さらに不動産価格が下がることがあります。逆に、先進国などでは景気を刺激するために利下げを行い、資産価格の上昇を引き起こすことがあります。資産価格は景気の先行指標といえます」

日本やシンガポール、香港などの小さな国では、土地が資産バブルを引き起こしやすい。金融政策など、政府の政策によって、経常黒字国が低金利、円安に舵を切ると、外資は割安に不動産を取得できる。つまり、不動産価格が上がりやすくなる。

しかし、実際に関係している要素は、マクロ経済学だけではないのだ。