不動産投資に関するあれこれを、街行く人たちにインタビューしていく新企画!  第1回目に選んだ質問はズバリ「不動産投資のイメージを一言で表すと?」

投資家の皆さんにとって、普段はなかなか聞く機会がないものの、少し気になる質問ではないだろうか。

今回は、渋谷の若者、銀座のマダム、新橋のサラリーマンという、それぞれ異なる世代をターゲットにインタビューを敢行。はたして、どんな答えが飛び出すのか?

渋谷の若者に聞いてみた

まず楽待スタッフが向かったのは、若者の街・渋谷。ハチ公前に集う若者たちに聞いてみたところ、返ってきた答えは…。

渋谷で聞いた「不動産投資のイメージ」

・「むずかしそう」(23歳・女性・会社員)

不動産と投資って、どういう関係があるのかわからない。

・「むずかしそう」(26歳・男性・自衛官)

投資をしたことがないのでわからない。公務員で安定しているので別にやらなくてもいいと思う。

・「楽そう」(20歳・女性・会社員)

部屋を貸すだけでお金が入ってくるから。怪しそう。絶対安全じゃなさそう。

・「おじさん」(19歳・男性・建設関係)

おじさんがやっていそうな感じだから。

そもそも「不動産投資」という言葉を聞いたことがない、分からないという回答がほとんどで、興味や関心も薄い様子。経験豊富な大人がするものというイメージで、自分たちには手が届かないという印象を抱いているようだ。「怪しそう」、「安全じゃなさそう」など、ネガティブなイメージを持つ人も。

そんな渋谷の若者たちも、自身の収入については「少ない」と不満を持っているようだった。中には年収800万円を望む声や、「社長になって月300万円稼ぎたい」というお金に貪欲すぎる声まで飛び出した。

銀座のマダムに聞いてみた

渋谷の喧騒を離れ、次に向かったのはマダムたちが集う銀座。金銭的に余裕がありそうに見えるマダムたちは、不動産投資に対してどんなイメージを持っているのだろうか?

銀座で聞いた「不動産投資のイメージ」

「不安」(60代後半)

ちゃんとした業者を、どう見極めていいかがわからない。

「お金のある方は良いと思います」(80代)

東京五輪まではいいと思うが、その後が心配。

「夢」(62歳)

投資は0にもなりうるが、100にもなりうる。

こちらもイメージはややネガティブ寄り。ただ、渋谷の若者と異なる点は、その根拠が漠然としたものではなく、ニュースや新聞の知識に裏打ちされている点だった。

ネガティブな意見が並ぶ中、実需として物件を購入したことがある人に出会うことができた。不動産投資は「夢」だと答えた62歳の女性。彼女は、自分の子どもたちの別荘代わりにと、札幌にマンションを購入したそうだ。戸建などに比べ、マンションの方がリフォームする際に、業者の選定がしやすいからだという。また、子供たちの将来を考慮し、自分の資産を現金で残すよりも、不動産で残した方が賢明という考えも持っていた。

新橋のサラリーマンに聞いてみた

最後に向かったのは、仕事終わりのサラリーマンで溢れる夜の新橋。賃金低下が叫ばれる昨今、お金に対してシビアになっているであろうサラリーマンたちの回答は?

新橋で聞いた「不動産投資のイメージ」

「儲かるけどリスク大」(49歳・男性)

この人口が減少している時に入居者が入らなくて、融資を返せなくなったら終わり。

「必要がなければやる必要はない」(60代・男性)

なくなってもいいお金でやる分にはいい。

「初期費用が高い」(25歳・男性)

一時期考えていたが、お金がないと思ってやめた。

「テレアポ大変そう」(25歳・男性)

会社にすごく電話がくる。後ろがガヤガヤしていて、上司の怒鳴り声も聞こえてきた。

インタビューを行ったサラリーマンたちの中で、不動産投資を知らない人はいなかったものの、ポジティブなイメージを持っている人もほとんどいなかった。彼らに共通していたのは「初期費用が高い」という認識だ。25歳の若いサラリーマンは一時期、不動産投資を考えていたが、手持ちの資金が少ないと思い断念したという。また60代のサラリーマンは、「なくなってもいいお金が1億円あるならやってもいい」と答えていた。株式投資と比較する声も多く、「不動産投資をやるなら株式投資をやる」と断言する人や、実際に株式投資を行っている人もいた。

今回のインタビューで、不動産投資を知っているか否かに関わらず、ネガティブなイメージを持っている人が、どの世代にも多いということがわかった。また、不動産投資を知っていた人の数を集計してみると、渋谷の若者が9人中2人、銀座のマダムが3人中3人、新橋のサラリーマンが6人中6人だった。やはり若者たちの認知度が低いということも判明した。

ミドルリスク・ミドルリターン型と言われる不動産投資。しかし、世間一般の人たちの間では、まだまだハードルが高いと認知されているようだ。

(楽待新聞編集部)