不動産投資において、投資判断の参考にすべき項目は多岐にわたる。それだけに、よいと思える物件に出合ったとしても「本当に買ってもいいのか」「他に見るべきものはないか」と悩んでしまう人も多いだろう。
では実際、投資家は、数ある情報の中から何を投資判断に使っているのだろうか。この度編集部では、「投資判断に利用する情報についてのアンケート」と題して調査を実施し、約450人から回答を得た。本記事ではその結果を紹介する。
※アンケート実施概要
調査時期:2022年7月11~20日
有効回答数:451人
参考にする情報は「周辺の賃貸相場」がトップ
1つ目の設問は、「投資判断を行う際、物件概要書やレントロールの記載情報以外で、どのような情報をもとに投資判断を行っていますか?」というもの。複数回答を可とした。回答結果は以下の通り。
最も多かったのは「類似物件の賃貸相場」で292人。回答者の約65%がこの選択肢を選んだことになる。類似物件の賃貸相場を知ることで、レントロールなどに記載された現況賃料、利回りが適切かどうかが分かる。収支に直結する重要な情報として、重視する投資家が多いようだ。
2番目に多かったのが、「Googleマップやストリートビュー」など。232人が参考にしていると回答した。現地を直接訪問する前に、手っ取り早く物件の外観、周辺情報を把握できるツールとして、広く使われていると思われる。
次いで多かったのが、「ハザードマップ(水災)」の229人。ここ数年、大規模な水災が多発していることなどから、投資家の水災に対する関心が高まっている可能性がある。「ハザードマップ(地震)」を参考にしているという人も139人いた。
4番目以降は、「空室率(208人)」、「類似物件の利回り相場(205人)」「固定資産税路線価(193人)」「登記簿謄本(182人)」と続いた。
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不動産投資において、購入判断には情報が必要不可欠になる。どのような情報を、どの程度参考にするかは投資家次第だが、本アンケートの結果を1つの参考にしていただければ幸いだ。また、読者の皆様が普段参考にしている情報があれば、ぜひコメント欄で紹介してほしい。
(楽待新聞編集部)
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