皆さんこんにちは!パテント大家ATSUSHIです。

 

本日は「築古物件投資の未来」というテーマで、将来的にみて築古物件投資はどうなのか、私なりの考えを綴りたいと思います。

 

全国の空き家のうち、共同住宅の割合は?

 

以前のコラムにおいて、全国の空き家の数が2013年の統計で約820万戸もある、というお話をいたしました。

 

そんな中、私は新たな情報を知りました。それは、全国の空き家のうちの共同住宅の割合です。既にご存知の方もいらっしゃるかと思いますが、その割合はなんと6割を占めているようです。

 

私自身、町を散策しているときに目に飛び込んでくる空き家と言えば、瓦屋根がひどく痛み、瓦の隙間から雑草が生え、家の周りも背の高い雑草だらけの戸建てというイメージでした。ところが、空き家の多くは共同住宅という事実には、個人的には非常に驚きでした。

 

ただし、6戸中2戸、8戸中3戸が空き家という共同住宅も山ほどあると思いますので、一棟丸々が全空の老朽化した空き家が6割もあるとは思えませんが、500万戸(820万戸の6割)近い空き家が存在することを考えれば、まだまだ流通していない隠れた一棟の空き家物件が数多く存在しているのではないでしょうか。

 

一棟の空き家物件が顕在化されれば・・・

 

もし一棟の空き家物件が顕在化されれば、不動産投資市場では大きな変化が起こるのではないかと私は考えます。

 

例えば、一棟の空き家物件が顕在化され、さらにホームインスペクターによる住宅診断が今まで以上に普及したとします。このような状況の中で、一定の投資による物件再生が進めば、

日本における住宅流通の8割以上が新築という形態から、欧米のような住宅流通の8割程度が中古物件という形態に大きく変化する可能性が大いにあり得る

わけです。

 

そうなれば、築年数はあまり気にされることがなくなり、

築古というこれまでのマイナス要因が、マイナス要因にならなくなる

かもしれません。

 

販売管理費、広告宣伝費、事業利益が購入価格に乗っかっている新築物件で儲けるのは至難のワザであることは過去のコラムでも述べましたが、

 

築古物件のリノベーション戦略は、今後マイナーからメジャーに変化していく

 

と強く感じます。

 

特に登記の厳格化が進めば、一棟の空き家物件は間違いなく顕在化が進むでしょう。

 

確かに信頼できる工務店さんとのローコスト新築も一つの作戦だと思いますが、

魅力的な築古物件が次々に出てくる日もそう遠くはないのではないでしょうか?

 

築古物件投資を行っている同志の皆さん、明るい未来が待っているはずですので、ともに頑張りましょう!

 

本日も最後までお読みいただき、ありがとうございます!