お元気ですか、お宝トミーです。

今回のコラムは、人の住んだ履歴こそが欠陥のない証明になる

というタイトルでお送りいたします。

日本の新築住宅ラッシュは世界的に見ても稀だと思います。

これだけ、新しいものきれいなものが好きな民族も珍しいのでは?そう築古中古マニアの自分は思います(笑)。

そして、この住宅供給ラッシュの主役ですが、自分が住む北海道札幌市はまだ土地があり一戸建て住宅が建築される余地がありますが(それでも、現在は少し郊外型になります)、首都圏に関しては土地も不足しているので必然的に分譲マンションがその欲求を満たしているのでないでしょうか?

2020年東京オリンピックに沸いた後も、タワーマンションもまだまだ供給されるというデータもあります。

優良な中古住宅・マンションも立地の良い場所に残っているのに、そちらを検討しないで郊外新築に走るこの状況どうなるのでしょうか?

今日も最後までコラムにお付き合いいただけたら幸いです。

 

2020年には東京の人口も減り始める

東京都の総人口は2025年「1,398万人」でピークを迎えます。

日本の威信をかけて行われる東京オリンピック後、花火が散ったように徐々に東京でも人口減少が起き始めます。

これは、地方都市のことではなく日本の首都東京の近未来予測です。

東京五輪選手村も五輪後にはマンションに変わる計画

数千戸の住居がまた大量供給されていきます。

いよいよ首都圏も人口が減り始める

これは、将来の国力低下も招くのは言うまでもないでしょう。

 

日本の空家1000万戸時代

2018年の今年日本の空き家1000万戸を超える(野村総合研究所調査)

自分も以前のコラム、

不動産業者にブラックビジネスが急増中Ⅰ 820万人の物件所有者に付け込む巧妙な罠とは? 2017.5.11投稿

で空き家問題を取り上げさせていただきましたが、その予想とペースは段々と上方修正のようです。

この深いテーマを1本のコラムで掘り下げることは到底できません。

現実問題、空き家率30%を超えると日本全体がスラム化する可能性があるとも指摘されています。

政府もこの状況が分かっているのでこのまま手をこまねいているとは思えないのですが、民泊の閉鎖的な新法内容(さらに自治体にお任せ)を見ると現状何も対策を打ってないように感じてしまいます。

 

人の住んだ履歴がある住宅こそが欠陥のない証明になる

日本の住宅の流通マーケットは前出させていただいた通り新築が基準です。その割合100万戸8割、これは欧米諸国の中古8割、新築2割の日本の全く真逆です。

矢継ぎ早に建てると、2015年10月に起きた傾斜マンション問題のような社会問題が勃発することになります。

こんなことばかりおきると、優良な立地のいい中古マンション等が人気になり、

人の住んだ履歴がある住宅こそが欠陥のない証明になる

と欧米のように物件自体が大事に扱われていくと思うのです。

さらに、中古物件はますます安心の証になるような気がしてなりません。

今後それが重視の方向になるようにと祈ざるを得ません。

中古住宅の逆襲見てみたいです。

今日のコラムが少しでもみなさまの参考になったのなら幸いです。

それでは、今日はこの辺で