ワンコから一言：検討できそうな物件案内も増えているような、、、

 

 

　さて、これまで、首都圏の駅近、築古、土地値高物件を主体に検討・取得してきたリーマンまさゆきであるが、ずぅーっと物件検討を続けてきた成果なのか、相変わらず、毎日のように多数の物件紹介メールを受け取っている。

　主に、業者からの登録者向け一斉メールによる案内がほとんどで、毎日１００通ぐらいの物件紹介メールを受け取っている。これまでの検討経緯のせいか、首都圏の好立地条件ながら利回り７％超というような物件案内が多いのであるが、そんな中には、新築アパート物件の案内も、それなりに入ってくるのであるが、、、

　ここのところ、やたらと新築物件の紹介メールが多くなってきており、これってもしかすると、新築の収益物件の供給量が増えてきているということなのか、新築の収益物件がなかなか売れなくなってきていて、売込み案内が増えてきているのか、、、どっちなんだろうと思ってしまった。

　いきなり、聞いたことも見たこともない業者からの案内メールが増えているワケではないので、新築専門の業者からの案内というワケではなく、従来からの問い合わせ先業者からの、新築収益物件の案内メールが増えているように思われる。

　というわけで、いつものように、Google先生に聞いて調べてみた。

　ほんと、Googleって便利だねｗ

　質問は、「首都圏新築収益物件の供給量」ということで、ググってみると、近ごろは、「AIによる概要」ということで、生成AIなのだろうか、Google先生への質問には、AIが答えてくれる。

　その答えは、以下の通り。（ちょっと長いけど、そのまま貼り付けｗ）

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　首都圏の新築分譲マンションの供給戸数は、2023年で2万9,277戸と、前年比で13.6%減少しました。これは2年連続で前年を下回り、過去最低だった2020年（2万6,964戸）に次ぐ水準です。
　エリア別では、東京23区は横ばいでしたが、それ以外のエリアは減少しました。また、都県別では埼玉県が前年に大幅増となった反動で同38.6%減となるなど、1都3県はいずれも2ケタの減少でした。
　長谷工コーポレーションは、2024年の首都圏の新規供給戸数を3万1,000戸と予測しています。首都圏、近畿圏共に高水準の供給余力が存在していますが、2024年も供給の絞込みが続くと考えられています。
　首都圏の分譲マンション新規供給の約20.1%が投資用マンションです。

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　AI回答を見る限り、特に、供給量が増えているということは無く、どちらかというと供給量は減っているようだ。

　では、なぜそんな状況下で、やたらと新築建売収益物件の案内が、目に見えて増えているのかというと、やはり、売れなくなってきているんぢゃないかと思った次第。

　で、新築収益物件の案内メールを、よくよくチェックしてみると、首都圏とはいえ、都心部の案内は、ほとんど無く、首都圏とはいっても、ギリギリ検討範囲に入るか入らないかという地域（まぁ、１６号線の内外あたり）の物件案内がほとんどとなっている。

　まぁね、都心部の収益物件は爆上げ中ということで、ちょっと前に、億ションが当たり前みたいなニュースを聞いたばかりだからね。都心部で、リーマンまさゆきが検討できるような新築物件は無いのだろうし、当然ながら、利回りも、３％、４％当たり前の状態が続いているのだろうと推測される。

　ということは、、、逆に考えると、これ（首都圏・郊外の好立地物件）って、意外とチャンスなのかもな、と、思ったり、思わなかったりするワケで、、、

　そもそも、首都圏・郊外の好立地物件は、リーマンまさゆきのターゲット範囲ということで、そのあたりの中古物件は、けっこうリーマンまさゆきの頭にインプットされている（近隣相場やら、土地値なんかは、それなりに頭に入っている）からね。

　もちろん、新築は中古に対して、収益性で劣るものの、融資（割合も年数も）にしても、出口の想定にしても、充分なメリットがあるため、そんな新築紹介物件の中には、築年数に関わらず差別化できる駅距離と間取りにおいて優位性のある物件で、なおかつ、資産性もそこそこ見込める物件であれば、マジメに購入を検討できる物件に出会えるかもしれないな、、、なんてことを思ってしまった。

　いっちょ、初めての新築収益物件、マジに検討してみようかな。

　２０２５年に向けて、怒濤の売却物件（３物件）を抱えており、もう不動産投資も引退かな、、、なんて、直前のコラムで呟いてしまったリーマンまさゆきであるが、、、

　こんなコラムを書いているようぢゃ、不動産投資、まだまだやめられないのかもね、なんて思ってしまったよ。

　明日は、買主の金消契約だっていうのにねｗ