ワンコから一言：よかったね！つか、情弱って怖いねｗ

 

　リーマンまさゆきは、昨年に３物件の売契を締結した結果、２０２５年には物件売却に伴う譲渡益が、ドカンと発生することになる。

　売却による法人の譲渡益については、いろんな対処が可能なので、当然ながら合法的な対策で可能な限り対処をした結果、譲渡益を平準化（要は繰り延べ）することができる見通しなのであるが、、、

　個人事業で土地を保有している物件の売却に伴う譲渡益に対する所得税については、対策を諦めており、まぁ素直に納税するしかないな、、、と、諦めていた。

　というのも、皆さんご存じの通り、個人事業における不動産の譲渡益については、分離課税が適用されるので、そもそも個人の給与所得や不動産賃貸収入の所得との合算による調整ができないと思っていたワケである。

　ちなみに、土地建物に係る譲渡所得について適用される税率は、譲渡年１月１日時点で所有期間が５年超の土地建物に係る長期譲渡所得は２０％（所得税１５％・住民税５％）、譲渡年１月１日時点で所有期間が５年以下の土地建物に係る短期譲渡所得は３９％（所得税率３０％・住民税率９％）となる。いわゆる長期譲渡と短期譲渡といわれるものだ。

　どちらにしても、分離課税なので、節税なんてできないと思っていたのであるが、、、困った時のアドバイザー（誰とは言わないが、大家仲間の某melmさん）に相談したところ、ズバッと、ふるさと納税は、有効だよ！と教えていただいた。

　ふるさと納税って、不動産投資をしていると、計算がややこしくて、いったいいくらまで、やっていいのか、いわゆる、ふるさと納税の限度額の計算がとても面倒で、よくわからないんだよね。

　メジャーな、「ふるなび」とか「さとふる」とか、限度額の計算を教えてくれたり、シミュレーションできたりするサイトでチェックしても、基本は給与収入を前提に計算しているので、いろんな控除やら、不動産収入やら、もろもろの条件での変動がよくわからない、しかも、そこに、不動産の譲渡益が加わると、まるで限度額がわからなくなるのである。

　長期譲渡の譲渡所得税（納税額）が約１,０００万あるからといって、１,０００万円を全額、ふるさと納税をしてもいいんぢゃねぇか！なんて思う人はいないだろうがｗ、やり過ぎたら、洒落にならない可能性もありというワケで、モヤモヤしていたのである。

　と、愚痴っていたら、困った時のアドバイザー（誰とは言わないが、大家仲間の某melmさん：再登場ｗ）が、素晴らしいサイトを教えてくれた。

　ズバリ、そのサイト（皆さんご存じだったら、リーマンまさゆきが情弱なダケということになるね💦）は、、、

　「会計セブン」

　「会計セブン」でGoogle検索すれば、イッパツで出てくるサイトである。

　この会計セブンの「ふるさと納税計算シミュレーション」が、とっても精密で素晴らしいのである。必要事項を詳細に入力する必要があるが、それさえしっかり入力すれば、かなり正確な限界値を教えてくれる。

　サイトの売り文句が素晴らしい。いわく、、、

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　分離課税の収入や住宅ローン控除があっても、所得税住民税の計算と同時に、ふるさと納税の限度額や自己負担額を高精度に計算できる、機能満載の節税節約ツール(オンラインソフト)です。ふるさと納税の控除の詳細な計算式も表示されます。

「住民税」で決まる第１限度額(一般的な限度額)に加え、「所得税」で決まる第２限度額を比較して自己負担2000円で収まるふるさと納税額の限度を試算。

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　というワケで、譲渡益を含んで、もろもろの入力をしたら、ばっちり、ふるさと納税の限度額が計算できた次第。所詮、ふるさと納税なので、節税できる額は、それほど大きいわけではないものの、それでも通常時のふるさと納税の限度額よりは、はるかに大きなふるさと納税の限度額となることが確認できた。

　というワケで、庶民派のリーマンまさゆきながら、今年のGWは、ちょいと奮発して、（いつもなら検討すらしない）かなりラグジュアリーな温泉宿に凸することにした次第。

　もちろん、ふるさと納税を使っての宿泊である。まぁ、これまで、不動産投資を頑張ってやってきたご褒美ってことかな。

　「会計セブン」を使わなければ、限度額がわからなかったことを考えると、某Mさんにはお土産買ってこないといけないねｗ

　ふるさと納税の限度額を確認したい大家さんにとっては、この無償で利用できる「会計セブン」の「ふるさと納税計算シミュレーション」は、なかなかの神サイトなり。返礼品の選定は人それぞれながら、不動案売却により、それなりに譲渡益の出ている大家さんにとっては、かなり精度の高いふるさと納税限度額をチェックできる、このサイト、なかなかに、お薦めなり。